大学研究室紹介

「植物・森林生態系の環境緩和機能の評価」（藤沼康実教授）

鳥取環境大学環境マネジメント学科藤沼研究室

研究内容

テーマ：

植物・森林生態系の環境緩和機能の評価

概要：

【植物の機能を環境改善に役立てる】
植物は動物のように動くことはできませんが、環境変化に応じて動く小さな器官があります。それが気孔です。気孔は、光合成によってCO2を取り込み、蒸散によってH2Oを放出しています。この機能が植物、さらにはあらゆる生物の営みの根源になっています。大気汚染ガスもこの気孔から取り込まれ、植物にさまざまな被害を生じさせます。また、逆に蒸散によって気孔から放出されるH2Oは、気温の上昇を抑制しています。さらに、最も深刻な環境問題である地球温暖化を引き起こす原因である大気中のCO2も気孔から取り込まれてており、排出されるCO2の削減策として森林の役割が期待されています。
研究室では、この植物や森林の働きを活用して、以下の課題についてフィールドワークを中心に取り組みます。
・森林生態系の炭素吸収機能の広域評価
・大気汚染の植物影響のフィールド調査（植物指標を用いた大気汚染状況の評価、樹木の大気浄化機能を考慮した緑化手法）
・屋上緑化の気温上昇抑制効果の検証

キーワード：

森林生態系, 炭素循環, 環境ストレス, 環境モニタリング, 大気汚染, 植物のガス交換

学部体系：

農学・生命科学系（農学・生命科学系）

研究分野：

地球環境（省エネ技術・エネルギー有効利用等, 炭素隔離・固定関連, 監視・予測関連, その他地球環境関連）、自然環境（生態系の監視・保全関連）、大気環境（その他大気関連）

広葉樹の葉の断面を模式的に示しました。葉裏面に微小な気孔が数多く散在する。

林内に設置したタワーを用いて微気象学的手法で森林生態系の二酸化炭素の出入り（光合成/呼吸）を連続測定する。

光化学スモッグ注意報（光化学オキシダント濃度が0.12ppm以上）が発令された翌日につくば市内で観察した。

研究室概要

大学・研究室名：

鳥取環境大学環境マネジメント学科藤沼研究室

研究室の特色・PR：

鳥取環境大学は、若く、小さく、そして「環境」を学名に冠している大学です。鳥取県は全国でも小さな県ですが、豊かな自然があり、また、地域の環境活動が盛んな地です。私は長い間、植物・農林業の分野から、公害から地球環境問題まで多くの調査研究に携わってきました。この経験を生かして、この鳥取を研究フィールドとして、鳥取でなければできない環境問題を見つめ直していきたい。皆さん、私と一緒にフィールドに飛び出し、環境問題の一端を体験し、環境改善に向けてチャレンジしましょう。※私が、2008年3月まで従事してきた研究プロジェクトが、国立環境研究所が発行する「環境儀28号」に特集されていますのでご覧下さい。（Webからも閲覧できます；http://www.nies.go.jp/kanko/kankyogi/28/02-03.html）

先生のプロフィール：

氏名：

藤沼康実

出身大学：

東京農工大学農学部

出身大学院：

東京農工大学大学院農学研究科修士課程終了大阪府立大学で農学博士号取得

卒業研究のテーマと概要：

学部：植物の葉温に対する蒸散の寄与に関する研究

大学院：光合成機能から見た高等植物の水ストレス耐性に関する研究（修士）博士論文：緑化樹の大気汚染指標性と大気浄化能に関する研究

職歴など：

1974：茨城県立農業大学校技師
1976：国立公害研究所（現；国立環境研究所）技術部技官・植物専門官
1989：国立公害研究所生物環境部主任研究員
1994：国立環境研究所地球環境研究センター　研究管理官
2006：国立環境研究所地球環境研究センター　室長（組織改組による）
2008：鳥取環境大学教授

所属学生の人数：

現在、研究室の発足準備中

研究室連絡先：

鳥取県鳥取市若葉台北1-1-1

研究室メンバーからのメッセージ

まだ実績がありません。

先生からのメッセージ

環境問題の解決には、（1）私たちの生活を見直し、（2）社会の仕組みを整備するとともに、（3）様々な方面からの科学技術の積極的な活用が不可欠です。これらの3要素が連携してはじめて解決できるものです。
多くの大学では「環境」を一つの柱として教育・研究活動を推進しています。しかし、その対象は、日常の生活に密着した問題から、地球自体の存続や人類の生存に関わる地球規模での問題まで、多様な分野に広がっています。「環境」学は、私たちの生活や社会に直結する応用科学です。
皆さんの「環境を学びたい」という意志を、どのように大学の学びの場に生かすかは、大学ではそれぞれ環境の特定分野を学んでいても、皆さん自身がその根底となる「環境」に対する考え方を身につけ、それをもとに行動することが大切です。

（2009年1月現在）