アメリカ海洋大気庁、気候温暖化でピーク時の労働能力低下が2050年には現在の2倍と推定

発表日:2013.02.25

アメリカ海洋大気庁は、気候温暖化に伴う高温・多湿の熱ストレスで、2050年にはピーク時の労働能力低下が2倍になるとの研究結果を発表した。熱ストレスは、熱射病・熱中症・熱痙攣の発症を招き、怪我のリスクも高める。今回の研究では、温暖化による人間への直接的な影響を測る新たな尺度として、同国の労働安全衛生基準を基に、人間が健康を損なわずに熱ストレスに順応し労働を維持できる能力を定量化した。研究結果によると、現在、暑さがピークとなる数ヶ月間、労働能力は約90%に低下するが、今後温室効果ガスが削減されても2050年には80%に低下すると推定される。また世界気温が6℃上昇した場合、2200年には労働能力は39%まで低下し、多くの地域で暑さのピーク期にエアコン等の対策なしでは、安全な労働が維持できなくなるという。また熱ストレスを最も受けるのは、消防やパン製造、農業、建設業など、戸外や暑い室内で働く労働者で、特に南・東アジア、北米、オーストラリア等の中緯度地方や熱帯地方で影響が顕著だという。

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