国際エネルギー機関、2017年のOECD加盟国の再生可能エネルギー発電量は大幅増と報告

発表日:2018.04.12

国際エネルギー機関(IEA)は、OECD加盟国における2017年の主要な電力動向について、月次データを2016年と比較するかたちで分析した結果を公表した。これによると、OECD加盟国の総発電量は0.8%増加し、特に地熱、太陽光、風力などの非燃焼型の再生可能エネルギー(再エネ)による発電量が、過去10年間で最大の伸びとなる16.7%増の1030.3テラワット時(TWh)を記録した。これを牽引したのは太陽光発電と風力発電であり、ともに増加量は統計を取り始めてからの最高値を更新している。一方、水力発電量は0.5%の微増、可燃燃料(化石燃料や廃棄物、可燃再エネ等)と原子力による発電量はそれぞれ1%、0.8%の減少であった。総発電量に占める比率は、可燃燃料が最大であることに変わりはないが(58.7%)、非燃焼型再エネの比率は、2016年の22.4%から2017年には23.7%に拡大している。また、地域別にみても、原子力発電量の減少及び、非燃焼型再エネによる発電量の増加は共通の傾向だという。

情報源 国際エネルギー機関(IEA) プレスリリース
国・地域 国際機関
機関 国際エネルギー機関(IEA)
分野 地球環境
環境総合
キーワード 風力発電/再生可能エネルギー/太陽光発電/OECD/国際エネルギー機関/IEA/水力発電/原子力発電/総発電量/可燃燃料
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