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アメリカ海洋大気庁、流出原油による沿岸への長期的な影響をモデル化
発表日：2010.07.02
アメリカ海洋大気庁（NOAA）は、BP石油掘削施設の事故への対策の一環として、過去の風と海流のパターンから原油の移動を予測するモデルを用いて、流出原油がメキシコ湾岸とアメリカ東海岸に及ぼす長期的な影響を予測した。この予測は、日量3万3000バレルの原油が90日間流出するとの条件で、除去・回収作業や自然分解による減少分を考慮して、500のシナリオに基づき行ったもの。その結果、ミシシッピ川のデルタ地帯からフロリダ州西部までの地域への影響の可能性が高く（81～100%）、フロリダ半島の一部地域（フロリダキーズ、マイアミなど）にも、湾内の海流によってタールボール（油塊）等が漂着する可能性が高い（61～80%）ことなどが示された。一方、アメリカ東海岸への影響は少ないとされた。こうした情報は、沿岸の各地域が適切な対策を準備する上で役立つと期待され、NOAAは引き続き原油の動きを観察し、72時間予測を毎日更新するとともに、新たなデータを収集して長期予想の最新モデルを作成する予定としている。
