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 平成26年度東京湾環境一斉調査、調査結果概要を公表

  環境省は、平成26年度東京湾環境一斉調査の調査結果概要を公表した。同調査は、多様な主体が協働し、モニタリング調査を実施することで、国民・流域住民の東京湾再生への関心の醸成を図るほか、東京湾とその関係する陸域の水質環境を把握し、汚濁メカニズムを解明することを目的としたもの。平成20年度から赤潮、青潮及び貧酸素水塊が発生する夏季に、国・自治体・研究機関など多様な主体が協働して、一斉に東京湾及び流域の河川等において水質調査等を実施している。第7回目の実施となる今回は、平成26年9月3日を基準日として、132機関545地点で実施。東京湾の湾奥一帯では、底層（海底上1m）の溶存酸素量（DO）が少ない海域（DO<4mg/L）が認められた。羽田沖から浦安沖にかけての海域では、特に底層DOが少ない地点（DO<2mg/L）もあった。一方、河川水のCODは、上流部で低く、下流部で高くなる傾向が認められた。なお、調査基準日前後における気象状況は、全体に北寄りの風が卓越していたことが特徴的であったという。

関連する環境技術

水域浄化

水処理膜

水質監視（管理）

小規模排水処理技術

下水道