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 九州大、2014年以降の日本におけるPM2.5濃度の減少傾向を解析

発表日:2017.11.10


  九州大学は、2014年以降の日本におけるPM2.5濃度大気汚染の減少傾向を解析した。2013年1月以降、中国大陸からの越境輸送などによる国境を超えた高濃度汚染(PM2.5など)の影響が危惧されているが、日本国内では、2014年から2016年にかけて年平均PM2.5濃度は全国的に減少している。今回、研究グループでは、中国での排出量・濃度の減少と化学輸送モデルによるソース・リセプター解析(汚染物質の起源となる領域と、輸送され観測された地点の関係を調査する手法)を使って調べ、中国の地上のPM2.5濃度や衛星計測SO2、NO2濃度は年率約10%で減少していることを明らかにした。こうした傾向は中国における排出量の減少によってもたらされたと考えられるため、日本では1~2年の内にPM2.5年平均基準を満たす地点が増加し、PM2.5高濃度越境問題が急速に改善に向かうと推定している。

情報源 九州大学 研究成果
九州大学 プレスリリース(PDF:625KB)
機関 九州大学
分野 大気環境
キーワード 大気汚染 | 九州大学 | 中国 | 排出量 | 越境汚染 | 微小粒子状物質 | PM2.5 | 化学輸送モデル
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