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 NIMSなど、再エネ由来電力による水素製造システムの「技術経済性評価」を試行

  （国研）物質・材料研究機構（NIMS）、東京大学および広島大学の共同研究グループは、太陽光発電と蓄電池を組み合わせた水素製造システムの技術経済性評価を実施した。同研究グループは、再エネ由来電力から水素を製造・貯蔵・利用するシステムの開発の方向性が不透明であるという現状認識に立ち、1)太陽光発電の発電量に応じて、蓄電池の充放電量や水電解装置での水素の製造量を調整する統合システム（モデルシステム）を設計し、2)2030年ごろまでの技術向上を織り込み、各コンポーネント（太陽光発電、蓄電池、プロトン交換膜電解槽）の網羅的な経済検討を行った。その結果、3)個別コスト目標が野心的なレベルに達した場合、それらを組み合わせたモデルシステムの水素製造コストは17〜27円/ Nm3であると算出され、4)「蓄電池援用」技術の妥当性や、国内における安価な水素製造の実現可能性が示唆された。再エネの主力電源化に向けた合理的な技術開発目標の設定に資する成果であるという。