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 国環研など、石炭火力発電の段階的廃止による気候安定化の見通しを検証

  国立環境研究所、ノルウェー科学技術大学および英国レディング大学の研究チームは、石炭火力発電の段階的な廃止（天然ガス火力発電へのシフト）により、今後50～100年間、パリ協定の目標に沿った気候安定化が図られることを証明した。石炭から天然ガスにエネルギー源を転換する戦略の実装が求められているが、天然ガスのサプライチェーンにおける主成分「メタン」の漏出や、短寿命気候汚染物質の排出影響などが問題視されている。同研究チームは、時間範囲（短期：20年、長期：100年）の異なる2つの排出指標（GWP、GTP）を併用し、中国、ドイツ、米国およびインドの石炭火力発電・天然ガス火力発電に関するUNEP-SETACマルチメトリックアプローチによる比較とメタン漏出率の評価を行った。その結果、天然ガス火力発電は、どの地域においても、短・長期ともに気候影響が小さいことが示唆された。石炭から天然ガスへのエネルギー転換が気候安定化目標に整合することを裏付け、IPCC排出指標の適切な使用や、測定基準等の不確実性を払しょくにつながる成果であるという。

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