環境省は、（一社）日本パブリックビューイング協会（以下「JPVA」）の協力の下、同協会に所属する全国計18カ所の大型ビジョンで熱中症予防情報及び熱中症警戒アラートについての情報発信を行う（期間：令和5年7月1日～...

名古屋市消防局と名古屋工業大学（以下「名工大」）は、同市の保育所・幼稚園・小中学校・高等学校・特別支援学校に向けて“ピンポイントかつ直観的な ”熱中症リスク予測データの提供を開始すると発表した。両者は...

北海道は、ゼロカーボン北海道の実現に向けた北海道電力（株）とのタイアップ事業を実施する。道内家庭部門の温室効果ガス排出量は全国の約1.6倍となっており、エネルギー種別では灯油が全体の約45%を占めている現状が...

環境省と気象庁は、熱中症予防行動を効果的に促す「熱中症警戒アラート」の令和5年度の運用を4月26日から開始する。両省庁は、令和3年夏から「暑さ指数（WBGT）」に基づき、熱中症の危険性が極めて高い暑熱環境が予測さ...

環境省は、令和5年度「地方公共団体における効果的な熱中症予防対策の推進に係るモデル事業」の公募結果を公表した。我が国の熱中症による救急搬送者数は数万人を超え、熱中症による死亡者数は年間1,000人を超える高い...

環境省は、気候変動適応法及び独立行政法人環境再生保全機構法の一部を改正する法律案が、令和5年2月28日に閣議決定されたと発表した。気候変動の影響で、国内の熱中症死亡者数は増加傾向が続いており、近年では年間...

信州大学医学部メディカル・ヘルスイノベーション講座・大橋特任教授らの研究グループは、新たに開発したウェアラブル発汗センサを用いて、科学的な根拠に基づく「熱中症アラート」を検知する仕組みを提案した。大橋...

環境省は、令和5年度地方公共団体における効果的な熱中症予防対策の推進に係るモデル事業を公募すると発表した(受付期間：令和5年1月13日～3月1日）。熱中症による救急搬送者数は、平成22年度に急増して以来、例年5万人...

東京大学、岡山大学、関西福祉科学大学および産業技術総合研究所の研究グループは、熱帯夜の睡眠障害リスクを定量的に評価した（世界初）。世界平均気温は上昇し続けており、最高気温を更新する国・地域が後を絶たな...

量子科学技術研究開発機構、大阪大学、東京慈恵会医科大学などの共同研究グループは、タンパク質の過敏な熱応答が体温上昇を誘発・加速する仕組みを解明した。悪性高熱症（MH: Malignant Hyperthermia）という麻酔合併症があ...