(国研)農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、土壌炭素の増加による干ばつ被害の軽減効果を解明し、効果の発現により創出される穀物生産額を試算した。土壌炭素は、水分保持と多孔質な土壌構造の発達に寄与するため、干ばつ時にも作物が土中から水を得やすいとされている。一方で、開発途上国の農業生産の多くは雨水に依存し、常に干ばつの危険に晒されている。今回、同機構は、世界の主要穀物の収穫量と土壌データから解析を行い、1)乾燥・半乾燥地域(降水量/潜在蒸発散量＜1)では、農地の土壌炭素量が多い所ほど、干ばつの被害が抑えられている、2)農地に追加で蓄えられる炭素量は48.7億トンで、平均気温の上昇を0.011℃(不確実性:0.008-0.014℃)抑制、3)干ばつ年の世界の穀物生産額は、現状に比べ16%まで増加可能と推定された。この研究成果は、農地土壌の炭素貯留が、温暖化の緩和・食料安全保障・土壌保全といった複数のSDGsの達成に寄与できることを、具体的な数値とともに示したものであるという。
| 情報源 |
【オンライン情報源1】 農業・食品産業技術総合研究機構 プレスリリース |
|---|---|
| 配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
| タイトル | 農研機構、土壌炭素の増加がSDGs達成にもたらす効果を推計 |
|---|---|
| 日付1 |
刊行日: 2020/02/06 |
| 要約 | (国研)農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、土壌炭素の増加による干ばつ被害の軽減効果を解明し、効果の発現により創出される穀物生産額を試算した。土壌炭素は、水分保持と多孔質な土壌構造の発達に寄与するため、干ばつ時にも作物が土中から水を得やすいとされている。一方で、開発途上国の農業生産の多くは雨水に依存し、常に干ばつの危険に晒されている。今回、同機構は、世界の主要穀物の収穫量と土壌データから解析を行い、1)乾燥・半乾燥地域(降水量/潜在蒸発散量＜1)では、農地の土壌炭素量が多い所ほど、干ばつの被害が抑えられている、2)農地に追加で蓄えられる炭素量は48.7億トンで、平均気温の上昇を0.011℃(不確実性:0.008-0.014℃)抑制、3)干ばつ年の世界の穀物生産額は、現状に比べ16%まで増加可能と推定された。この研究成果は、農地土壌の炭素貯留が、温暖化の緩和・食料安全保障・土壌保全といった複数のSDGsの達成に寄与できることを、具体的な数値とともに示したものであるという。 |
| 目的 | ニュースリリース等の配信 |
| 状態 | 完成 |
| 問合せ先（識別情報）1 |
【組織名】農業・食品産業技術総合研究機構 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】農業・食品産業技術総合研究機構 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 分野 |
水・土壌環境 環境総合 |
| 種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
| 場所 | アジア:日本 |
| キーワード | 穀物生産額、干ばつ、乾燥、温暖化、炭素貯留、食料安全保障、土壌保全、SDGs、農研機構、土壌炭素 |
| 言語1 | 日本語 |
| 文字集合1 | utf8 |
| 主題分類 | 環境 |
| ファイル識別子 | 105337 |
|---|---|
| 言語 | 日本語 |
| 文字集合 | |
| 親識別子 | |
| 階層レベル | 非地理データ集合 |
| 階層レベル名 | 国内ニュース |
| 日付 | 2020/02/14 |
| メタデータ標準の名称 | JMP |
| メタデータ標準の版 | 2.0 |
| 国内ニュース | https://tenbou.nies.go.jp/news/jnews/detail.php?i=28841 |
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