電通、カーボンニュートラル調査のファインディングスを公表

(株)電通は、一連の「カーボンニュートラルに関する生活者調査」を通じて、カーボンニュートラルの認知率は徐々に増加していると評価した。この調査は、日本におけるカーボンニュートラルに関する「認知・理解」や「興味・関心」などについての現状を把握した上で、社会全体でそれぞれの立場の人が今後の浸透策を検討していくために、同社が2021年4月から9月にかけて計3回実施したもの。回答者の属性と「カーボンニュートラルという言葉をどの程度ご存じですか」などの設問からなる調査票を用いて、10~70代の男女から有効な回答を得ている(インターネット調査、性年代各100名ずつ計1,400名)。直近の9月初旬に行った第3回調査では、カーボンニュートラルの認知率は約45%、認知までは至らない「見聞きした気がする」まで含めた割合は約70%となり、第2回調査から大幅な増加が認められた。また、約80%の生活者がカーボンニュートラルに向けた取組の必要性を感じており、大企業に勤務する生活者の意識が特に高いことが明らかになった。分野別の関心度や浸透度(自動車の脱炭素化・蓄電池技術の実現、再エネの主力電源化、資源循環型社会の実現、農林水産業における脱炭素化とCO2吸収・固定の推進、次世代熱エネルギーの活用、デジタル化・デジタル業界のグリーン化など14分野)、既にカーボンニュートラルへ取り組んでいる企業を知るきっかけとなった媒体、当該企業が取り扱っている商品・サービスへの追加支出の許容度や企業に求める取り組みや評価の傾向なども報告されている。

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