日本の永久凍土が消える!? 国環研など

国立環境研究所、北海道大学および海洋研究開発機構ほか2大学・研究機関は、日本の山岳地帯に分布している永久凍土(以下「山岳永久凍土」)が今後10年以内に消失、もしくは既に消失していると予測した。永久凍土は「地面の下で年間を通して0°Cを下回る領域がある場所」と定義されており、北半球の広い地域を覆っている。シベリアなどのツンドラ地帯のみに分布すると見られがちであるが、日本でも高緯度にある北海道の大雪山、標高の高い富士山・立山など、ごく限られた地点で永久凍土が確認されている。日本の山岳永久凍土は、全球的に見ると南限に位置しており、過去の気候や温暖化の進行状況を知る上で重要な手がかりとなる。今回、大雪山の山岳永久凍土に関する調査研究の成果(Yokohata, T. et al., 2021)を踏まえ、日本全域の現状評価・将来予測に実績のある診断手法を適用した。その結果、大雪山等3山に加え、北海道の日高山脈・知床岳・斜里岳・阿寒岳・羊蹄山と、北アルプス・南アルプスにも永久凍土が存在する可能性のある場所があることが分かった。また、9つの気候予測情報と温暖化シナリオを用いて「永久凍土を維持できる領域」の変化を予測したところ、各領域が3つのタイプ(長期維持型、境界型、危機型)に分類できることが分かった。さらに、緯度や標高が高い地域では21世紀末に永久凍土を維持しやすい環境がわずかに残るものの、日本全域で永久凍土を維持する環境が急激に減少することが示唆された。山岳永久凍土は気候変動影響の把握において重要であるが、その急激な融解沈下(サーモカルスト)は斜面の不安定化を引き起こし、高山生態系にも少なからぬ影響を与える。本研究は、多様な生態系を維持する山岳環境の大きな変化が避けられないことを示したものであり、山岳永久凍土のモニタリングを通じて、さまざまな適応策を検討することが重要である、としている。

配布情報

識別情報

メタデータの情報

関連するコンテンツ

分野絞込み
  • 地球環境
  • ごみ・リサイクル
  • 健康・化学物質
  • 自然環境
  • 大気環境
  • 水・土壌環境
  • 環境総合
種別絞込み
  • 組織
    • 地方公共団体
    • 財団・公益法人
    • 大学
    • 研究機関
    • 企業
    • プロジェクト
  • ニュース・イベント
    • 国内ニュース
    • 海外ニュース
    • イベント
  • 政策・法令
    • 審議会・研究会等
    • パブリックコメント
    • 議会
    • 法令・例規
      • 法律
      • 政令
      • 省令
      • 告示
      • 通達
      • 条例
      • 規則
    • 条約
    • 環境基準
    • 施策・事業
    • 白書・報告書
  • 研究・技術
    • データ
      • 数値・統計
      • 分類・目録
    • 論文・報告書
    • 標準・仕様・マニュアル
  • 解説
  • 製品・サービス
場所絞込み
  • 日本
    • 北海道
    • 青森県
    • 岩手県
    • 宮城県
    • 秋田県
    • 山形県
    • 福島県
    • 茨城県
    • 栃木県
    • 群馬県
    • 埼玉県
    • 千葉県
    • 東京都
    • 神奈川県
    • 新潟県
    • 富山県
    • 石川県
    • 福井県
    • 山梨県
    • 長野県
    • 岐阜県
    • 静岡県
    • 愛知県
    • 三重県
    • 滋賀県
    • 京都府
    • 大阪府
    • 兵庫県
    • 奈良県
    • 和歌山県
    • 鳥取県
    • 島根県
    • 岡山県
    • 広島県
    • 山口県
    • 徳島県
    • 香川県
    • 愛媛県
    • 高知県
    • 福岡県
    • 佐賀県
    • 長崎県
    • 熊本県
    • 大分県
    • 宮崎県
    • 鹿児島県
    • 沖縄県
  • 韓国
  • 中国
  • アメリカ
  • カナダ
  • イギリス
  • オランダ
  • スウェーデン
  • デンマーク
  • ドイツ
  • フランス
サイトの絞込み
  • 環境展望台
  • 環境関連の震災情報
    • 官邸
    • 文部科学省
    • 経済産業省
    • 厚生労働省
    • 環境省
    • 食品安全委員会
  • 中央省庁
    • 官邸
    • 総務省
    • 外務省
    • 文部科学省
    • 厚生労働省
    • 農林水産省
    • 経済産業省
    • 国土交通省
    • 環境省
  • 研究機関(国・独法)
    • 防災科学技術研究所
    • 物質・材料研究機構
    • 海洋研究開発機構
    • 農業・食品産業技術総合研究機構
    • 森林総合研究所
    • 水産研究・教育機構
    • 産業技術総合研究所
    • 製品評価技術基盤機構
    • 国土交通省気象庁気象研究所
    • 国土交通省国土技術政策総合研究所
    • 建築研究所
    • 港湾空港技術研究所
    • 土木研究所
    • 国立環境研究所
  • 都道府県
    • 北海道
    • 青森県
    • 岩手県
    • 宮城県
    • 秋田県
    • 山形県
    • 福島県
    • 茨城県
    • 栃木県
    • 群馬県
    • 埼玉県
    • 千葉県
    • 東京都
    • 神奈川県
    • 新潟県
    • 富山県
    • 石川県
    • 福井県
    • 山梨県
    • 長野県
    • 岐阜県
    • 静岡県
    • 愛知県
    • 三重県
    • 滋賀県
    • 京都府
    • 大阪府
    • 兵庫県
    • 奈良県
    • 和歌山県
    • 鳥取県
    • 島根県
    • 岡山県
    • 広島県
    • 山口県
    • 徳島県
    • 香川県
    • 愛媛県
    • 高知県
    • 福岡県
    • 佐賀県
    • 長崎県
    • 熊本県
    • 大分県
    • 宮崎県
    • 鹿児島県
    • 沖縄県
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。
  • 関連情報は見つかりませんでした。