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 慶應大など、国民のエネルギー選好に関わる要因を多角的に調査分析

  慶應義塾大学などの国際共同研究グループは、エネルギーミックス(電源構成比率)の選好において、個人(家計)の社会的・経済的な状況のみならず、さまざまな個人特性が関与していることを解明した。同研究グループは、「慶應家計パネル調査(調査開始年：2004年)」のデータを用いて、エネルギー経済に関する研究に取り組んでおり、社会科学的な側面から、福島第一原子力発電所事故後(2011年3月以降)のエネルギー供給のあるべき姿などを検討している。今回、2013・2014年に実施したパネル調査(N=4,982、エネルギーミックスに係る設問を含む)の回答結果を整理したところ、３つの電源(自然エネルギー、化石燃料、原子力)の理想的な構成比率に関する回答の多寡が明らかになった。一方、一般的な社会調査で把握することができる属性(性別、年齢、職業、所得等)に、非認知能力(リスクのとらえ方、他人に対する考え方など)や、原発に対する不信感など、同パネル調査ならではの項目を加え、分析した結果、多面的な要因の影響が示唆されたという。