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 農研機構など、水田や池で活用できるスマートな自立駆動型CO2センサーを開発

  (国研)農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、微生物燃料電池(MFC)の出力電圧を上昇させて、CO2濃度の測定とデータ送信ができるシステムを開発した。MFCは、環境中に存在する有機物を分解して発電する細菌(発電細菌)を利用する装置で、通信機能を持つセンサーなどを常時稼働させるための電源のひとつと見られている。しかし、従来型MFCの電極素材には高価な材料が使用されており、劣化しやすい材質であることがMFCの実用化の妨げとなっていた。同機構は、「炎酸化ステンレス鋼」を負極材料に使用してMFCの作製コストを1/10以下(従来MFC比)に低減するとともに、旭化成エレクトロニクスの開発したエナジーハーベスタと組み合わせることで出力電圧を3.3 V(従来：0.2～0.6 V程度)に昇圧させることに成功した。水田や池などに設置したMFC電源によりCO2濃度を連続的に測定し、測定データを10 km以上離れた場所に無線送信できることが確認されており、スマート農業や、地球温暖化の動態解析などへの貢献が期待できるという。