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 広島大、若年層によるSDGs牽引の可能性を検証

  広島大学は、日本の18～30歳（以下「若者世代」）がSDGsの原動力となり得ることを示す調査結果を発表した。2015 年に国連でSDGsが採択され、若者世代による積極的な取組が期待されている。同大学は、SDGs推進の「世代効果」に関する学術的な研究の一環として、若者世代がいわゆる「SDGs世代」であるか否か検証するために、全国規模のインターネット調査を実施した（サンプル数：12,098、平均年齢：47 歳、男女比：ほぼ均等）。SDGs実施に対する社会への期待度、サステーナブルに配慮した行動などにかかる質問を投げかけ、得られた回答を「機械学習」を用いて分析した結果、若者世代は非若者世代（31～75歳）よりも、社会や企業によるSDGsへの積極的な取組を求め、持続可能な商品・サービスの購入（背景にある企業の経営方針等を含む）を強く意識していることが示唆された。一方、大学生（サンプル数：668）を対象とする別のオンライン調査を通じて、若者世代は「低い所得でもSDGsに積極的に取り組み企業で働くことを選好する」ことが確認できたという。