（国研）物質・材料研究機構（NIMS）、東京大学および広島大学の共同研究グループは、太陽光発電と蓄電池を組み合わせた水素製造システムの技術経済性評価を実施した。同研究グループは、再エネ由来電力から水素を製造・貯蔵・利用するシステムの開発の方向性が不透明であるという現状認識に立ち、1)太陽光発電の発電量に応じて、蓄電池の充放電量や水電解装置での水素の製造量を調整する統合システム（モデルシステム）を設計し、2)2030年ごろまでの技術向上を織り込み、各コンポーネント（太陽光発電、蓄電池、プロトン交換膜電解槽）の網羅的な経済検討を行った。その結果、3)個別コスト目標が野心的なレベルに達した場合、それらを組み合わせたモデルシステムの水素製造コストは17～27円/ Nm3であると算出され、4)「蓄電池援用」技術の妥当性や、国内における安価な水素製造の実現可能性が示唆された。再エネの主力電源化に向けた合理的な技術開発目標の設定に資する成果であるという。
| 情報源 |
【オンライン情報源1】 物質・材料研究機構 【オンライン情報源2】 広島大学 |
|---|---|
| 配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
| タイトル | NIMSなど、再エネ由来電力による水素製造システムの「技術経済性評価」を試行 |
|---|---|
| 日付1 |
刊行日: 2018/12/13 |
| 要約 | （国研）物質・材料研究機構（NIMS）、東京大学および広島大学の共同研究グループは、太陽光発電と蓄電池を組み合わせた水素製造システムの技術経済性評価を実施した。同研究グループは、再エネ由来電力から水素を製造・貯蔵・利用するシステムの開発の方向性が不透明であるという現状認識に立ち、1)太陽光発電の発電量に応じて、蓄電池の充放電量や水電解装置での水素の製造量を調整する統合システム（モデルシステム）を設計し、2)2030年ごろまでの技術向上を織り込み、各コンポーネント（太陽光発電、蓄電池、プロトン交換膜電解槽）の網羅的な経済検討を行った。その結果、3)個別コスト目標が野心的なレベルに達した場合、それらを組み合わせたモデルシステムの水素製造コストは17～27円/ Nm3であると算出され、4)「蓄電池援用」技術の妥当性や、国内における安価な水素製造の実現可能性が示唆された。再エネの主力電源化に向けた合理的な技術開発目標の設定に資する成果であるという。 |
| 目的 | ニュースリリース等の配信 |
| 状態 | 完成 |
| 問合せ先（識別情報）1 |
【組織名】物質・材料研究機構 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】物質・材料研究機構 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 問合せ先（識別情報）2 |
【組織名】広島大学 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】広島大学 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 分野 | 環境総合 |
| 種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
| 場所 | アジア:日本 |
| キーワード | 再エネの主力電源化、太陽光発電、東京大学、物質・材料研究機構、蓄電池、水素製造、広島大学、技術経済性評価、プロトン交換膜電解槽、蓄電池援用 |
| 言語1 | 日本語 |
| 文字集合1 | utf8 |
| 主題分類 | 環境 |
| ファイル識別子 | 101563 |
|---|---|
| 言語 | 日本語 |
| 文字集合 | |
| 親識別子 | |
| 階層レベル | 非地理データ集合 |
| 階層レベル名 | 国内ニュース |
| 日付 | 2018/12/14 |
| メタデータ標準の名称 | JMP |
| メタデータ標準の版 | 2.0 |
