環境GIS
リアルタイム観測の速報値や、数値シミュレーションによる予測結果を提供しています。
光化学オキシダント及び微小粒子状物質(PM2.5)の大気汚染濃度の予測を行い、その結果を１時間毎の汚染濃度分布予測図（メッシュマップ）として視覚的に提供しています。
データ出典: 国立環境研究所 地域環境研究センター
VENUSの予測結果を地図画像化したものを公開しています。過去の予測結果はこちらをご覧ください。
データ出典: 国立環境研究所 地域環境研究センター
表示項目: PM2.5, O3
環境省のリアルタイム大気汚染データ配信システム「そらまめ君」のデータを地図化した画像。機器の不調などが原因で異常な数値が出ることがありますが、速報データとしてそのまま表示しています。
1時間ごとに更新。
データ出典: 環境省「そらまめ君」
表示項目: PM2.5, Ox, NO, NO2, SPM, SO2, NMHC
数値シミュレーションプログラム "CFORS" による黄砂飛散予測結果を提供してします。
約1週間後まで、3時間おきの予測画像が閲覧できます。
データ出典: 国立環境研究所 地域環境研究センター
日本国内における環境の状況（大気汚染、水質汚濁等）を、地理情報システム（GIS：Geographic Information System）を用いて提供しています。
大気汚染防止法に基づく全国の「一般環境大気測定局」及び「自動車排出ガス測定局」における監視結果より、測定物質の汚染濃度や環境基準達成状況を地図上に表示します。
（スマホ対応）大気環境の測定物質（二酸化硫黄、二酸化窒素、一酸化炭素、光化学オキシダント、非メタン炭化水素、浮遊粒子状物質）について、全国の年平均値や環境基準達成状況等を地図やグラフで表示しています。
大気環境の測定物質（二酸化硫黄、一酸化窒素、二酸化窒素、窒素酸化物、一酸化炭素、光化学オキシダント、非メタン炭化水素、メタン、全炭化水素、浮遊粒子状物質、浮遊粉じん）について、全国の年平均値や環境基準達成状況等を地図やグラフで表示しています。
札幌市、東京都、川崎市、四日市市、尼崎市、倉敷市、大牟田市について、高度成長の中で大気汚染が深刻化した当時と現在を写真で比較するとともに、二酸化硫黄、二酸化窒素等の経年変化グラフを表示しています。
水質汚濁防止法に基づく公共用水域水質測定結果より、溶存酸素量、生物化学的酸素要求量(BOD)、化学的酸素要求量(COD)、全燐、全窒素の環境基準達成状況を地図上に表示します。
水質環境の測定項目（BOD/COD、全燐・全窒素等）について、全国の年平均値や環境基準達成状況等を地図やグラフで表示しています。
渡良瀬川、手賀沼、霞ヶ浦、東京湾、多摩川、阿賀野川、神通川、琵琶湖、大和川、大阪湾、水俣湾について、水質改善への取り組み等を写真で紹介するとともに、BOD/COD等の経年変化グラフを表示しています。
（スマホ対応）大気汚染防止法に基づいて地方公共団体及び環境省が実施している有害大気汚染物質モニタリング調査の結果をもとに、測定物質の濃度を地図上に表示します。最新年度データを追加しています。
大気汚染防止法に基づいて地方公共団体及び環境省が実施している有害大気汚染物質モニタリング調査の結果をもとに、測定物質の濃度を地図上に表示します。最新年度データはLight版を参照してください。
（スマホ対応）環境省が実施している酸性雨対策調査および全国環境研協議会が実施している酸性雨全国調査のモニタリング結果をもとに、測定物質の濃度を地図上に表示します。最新年度データを追加しています。
環境省が実施している酸性雨対策調査および全国環境研協議会が実施している酸性雨全国調査のモニタリング結果をもとに、測定物質の濃度を地図上に表示します。最新年度データはLight版を参照してください。
騒音規制法に基づいて行われている全国の自動車交通騒音の測定結果をもとに、道路沿線の環境基準達成状況を地図上に表示します。
ダイオキシン類対策特別措置法に基づくダイオキシン類環境調査結果をもとに、調査地点における環境基準達成状況を地図上に表示します。
さまざまな環境質（大気、水質、自動車騒音、ダイオキシン）の測定地点を地図上に一括表示し、測定地点の情報を提供します。
騒音規制法、振動規制法、悪臭防止法に基づく法施行状況を地図上に表示します。また「残したい日本の音風景100選」、「かおり風景100選」も見ることができます。
環境省が実施した「日本近海海洋汚染実態調査」と「海洋環境モニタリング調査」の結果より、調査地点の地図表示、汚染物質の測定データ表示などができます。
自動車からの年間1人当たりCO2排出量（推計値）を市区町村別・都道府県別に集計し、地図上に表示します。車種別（全車、乗用車類、貨物車類）の排出量も表示できます。
自動車からの年間総CO2排出量（推計値）を市区町村別・都道府県別に集計し、地図上に表示します。車種別（全車、乗用車類、貨物車類）の排出量も表示できます。
家庭部門CO2排出量の推計モデル（石河ら, 2019）による市町村別「世帯あたり排出量」などを地図上に表示しています。説明変数を動かした場合の推計値を例示していますので、２画面表示を用いて感度分析的な検討を試行することができます。
環境省で公表している一般廃棄物データから、1人1日当たりのごみ排出量を市区町村別・都道府県別に集計し、地図上に表示します。災害等により一時的に排出量が増える場合があるので、注意が必要です。上記の他にも、最終処分率、リサイクル率、減量処理率、ごみ処理事業経費（1人当たり）など、全部で9項目の一般廃棄物関連データが搭載されています（都道府県別のみ）。
消防庁が全国の消防機関から、あるいは国立環境研究所が全国政令市の消防局等から、それぞれ協力を得て収集している熱中症発生数データを、都道府県別、市区町村別に地図上に表示します。人口10万人当たり総数の他、年齢別、初診時傷病程度といった区分別に表示することもできます。
第4、5回環境省自然環境保全基礎調査（1988-1998年）の植生図データに基づき、国立環境研究所で分類項目の整理を行なったものです。2次メッシュ、3次メッシュで表示します。
第4，5回環境省自然環境保全基礎調査の植生図データに基づき作成した日本全国標準土地利用メッシュデータを用いて、国立環境研究所で算出を行ったものです。 2次メッシュ、3次メッシュで表示します。
人口の減少や分布を考慮した森林や農地などの変化に関する研究成果（大橋・深澤・有賀・松井・肱岡，2019）に基づき、人口の偏在化または均一化を想定した将来の土地利用（土地利用シナリオ）を3次メッシュで表示します。
環境省で公表している大気汚染状況の常時観測結果から、光化学オキシダント濃度が光化学スモッグ注意報の発令レベルに達した日数を市区町村別・都道府県別に集計し、地図上に表示します。
環境省で公表している公共用水域の水質測定結果から、河川BODの日間平均値の75%値（日間平均値が100個あったとすると、小さいほうから数えて75番目の日間平均値）を市区町村別・都道府県別に集計し、地図上に表示します。
国立環境研究所が国勢調査（日本測地系）の2000年から2005年の人口分布変化をもとに推計した人口データを、2010～2050年までの5年ごと、偏在化・均一化シナリオ別に、3次メッシュで表示します。
気象庁が提供している最近30年間の平均的な気候データであるメッシュ平年値2010-修正版-の月別平均気温のデータを元に、国立環境研究所で暖かさの指数WI、寒さの指数CIを算出したものです。2次メッシュで表示します。
環境基本法に基づく「公害防止計画」の策定地域を地図で表示します。この計画は、公害が著しい（または著しくなる恐れのある）地域で、公害防止に関する施策を総合的に講じるために策定されます。
スパイクタイヤ粉じんの発生の防止に関する法律に基づく指定地域を地図で表示します。この指定地域では、スパイクタイヤの使用規制やスパイクタイヤ粉じんの発生防止のための対策が行われます。
自動車 NOx・PM法に基づく特定地域（「窒素酸化物対策地域」及び「粒子状物質対策地域」）を地図で表示します。この地域では、総量削減計画の策定や車種規制が行われます。
大気汚染防止法に基づく、窒素酸化物（NOx）の「総量規制指定地域」を地図で表示します。この地域は、通常の排出基準のみでは環境基準の確保が難しいため、さらに厳しい対策として、総量規制基準が定められています。
大気汚染防止法に基づく、硫黄酸化物（SOx）の「総量規制指定地域」を地図で表示します。この地域は、通常の排出基準のみでは環境基準の確保が難しいため、さらに厳しい対策として、総量規制基準が定められています。
環境基本法に基づく「航空機騒音環境基準類型地域」を地図で表示します。この地域では、飛行場の区分ごとに定められた達成期間までに環境基準が達成され、又は維持されるものとされています。
環境基本法に基づく「新幹線騒音環境基準類型地域」を地図で表示します。この地域では、新幹線鉄道の沿線区域の区分ごとに定められた達成期間までに環境基準が達成され、又は維持されるものとされています。
公共用水域（河川・湖沼・海域）における水質環境基準類型の指定・規制状況を地図上に表示します（現在工事中です）。
工業用水法に基づく指定地域を地図上に表示します。この地域では、工業用に、井戸により地下水を採取する場合には、都道府県知事の許可を受けなければならないとされています。
建築物用地下水の採取の規制に関する法律に基づく規制地域を地図上に表示します。この地域では、「建築物用地下水」（冷房設備、水洗便所、その他政令が定める用途（暖房設備、洗車設備、公衆浴場）のための地下水）の採取が規制を受けます。
