農研機構農業環境変動研究センターと森林研究・整備機構森林総合研究所は、「国連食糧農業機関（FAO）の地球土壌有機態炭素地図」のうち、日本部分の作成が完了したと発表した。この地図は、FAOに事務局を置く地球土壌パートナーシップが加盟国に協力を呼びかけ、全世界を対象に作成しているもの。陸域最大の炭素プールであり、気候変動に関与するCO2吸収源として注目されている土壌有機態炭素について、1kmメッシュ（約1km×1km）単位で、深さ0-30cmの面積あたりの炭素量（ヘクタール当たりの炭素トン数）を示しており、日本部分の地図については、日本国内で実施されてきた土壌調査のデータを基にしている。気候変動対策の立案や、持続可能な土壌資源の管理・利用を行うための、土壌有機態炭素に関する国際的な基盤データとして利用できるという。
| 情報源 |
【オンライン情報源1】 農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構） プレスリリース 【オンライン情報源2】 森林研究・整備機構 森林総合研究所 プレスリリース |
|---|---|
| 配布形式1 |
【交換形式名称】HTML 【版】不明 |
| タイトル | 農研機構と森林総研、FAOの土壌有機態炭素地図のうち日本部分を作成 |
|---|---|
| 日付1 |
刊行日: 2017/12/26 |
| 要約 | 農研機構農業環境変動研究センターと森林研究・整備機構森林総合研究所は、「国連食糧農業機関（FAO）の地球土壌有機態炭素地図」のうち、日本部分の作成が完了したと発表した。この地図は、FAOに事務局を置く地球土壌パートナーシップが加盟国に協力を呼びかけ、全世界を対象に作成しているもの。陸域最大の炭素プールであり、気候変動に関与するCO2吸収源として注目されている土壌有機態炭素について、1kmメッシュ（約1km×1km）単位で、深さ0-30cmの面積あたりの炭素量（ヘクタール当たりの炭素トン数）を示しており、日本部分の地図については、日本国内で実施されてきた土壌調査のデータを基にしている。気候変動対策の立案や、持続可能な土壌資源の管理・利用を行うための、土壌有機態炭素に関する国際的な基盤データとして利用できるという。 |
| 目的 | ニュースリリース等の配信 |
| 状態 | 完成 |
| 問合せ先（識別情報）1 |
【組織名】農研機構農業環境変動研究センター 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】農研機構農業環境変動研究センター 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 問合せ先（識別情報）2 |
【組織名】農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構） 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構） 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 問合せ先（識別情報）3 |
【組織名】森林研究・整備機構 森林総合研究所 【役職名】 【個人名】 【電話番号】 【FAX番号】 【住所】 【E-mail】 【オンライン情報源】森林研究・整備機構 森林総合研究所 【案内時間】 【問合せのための手引き】 【役割】情報資源提供者 |
| 分野 | 水・土壌環境 |
| 種別 | ニュース・イベント:ニュース:国内ニュース |
| 場所 | アジア:日本 |
| キーワード | 農業・食品産業技術総合研究機構、森林総合研究所、土壌、地図、吸収源、炭素、国連食糧農業機関、FAO、農業環境変動研究センター |
| 言語1 | 日本語 |
| 文字集合1 | utf8 |
| 主題分類 | 環境 |
| ファイル識別子 | 97962 |
|---|---|
| 言語 | 日本語 |
| 文字集合 | |
| 親識別子 | |
| 階層レベル | 非地理データ集合 |
| 階層レベル名 | 国内ニュース |
| 日付 | 2018/01/05 |
| メタデータ標準の名称 | JMP |
| メタデータ標準の版 | 2.0 |
