国際エネルギー機関（IEA）は、温室効果ガス全排出量の3分の2を占めるエネルギー部門の低炭素化を達成するための短・長期的に必要な「5つの行動」を呈示し、2014年12月ペルーのリマで行われる気候変動の国際交渉に向け、その実行のための具体的な選択肢を提案した。提案した5つの行動とは、「世界の排出曲線を下げる行動を直ちにとることの利益を得る」「電力の炭素削減に注力する」「低炭素技術への投資を再構成し、技術革新を加速化させる」「エネルギー部門の低炭素化を促進するために気候関連以外の目標を設定する」「気候変動に対するエネルギー部門のレジリエンスを強化する」で、気候変動に関する議論の中心にエネルギーの“現実”を取り込むのが狙い。IEAのモデルによると、気温上昇を2度未満に抑えることは技術的に可能なものの、世界のエネルギーシステムの根本的転換が必要だという。取組みが進んでいないことから、IEAは、政策決定者は視点を広げ、エネルギー、環境、気候政策の相乗効果に焦点を当てるべきだとしている。