矢野経済研究所、スマートハウス・ZEH関連主要設備機器市場に関する調査結果2014を発表

発表日:2014.07.29

(株)矢野経済研究所は、スマートハウス・ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)関連主要設備機器市場に関する調査結果2014を発表した(調査期間:2014年2月~6月)。電力需給逼迫に対する懸念の高まりを背景に、エネルギーの効率的な利用を実現する「スマートハウス」、年間の一次エネルギー消費量を正味(ネット)でゼロにする「ZEH」に高い注目が集まっている。今回の調査は、1)制御系機器(HEMS、スマートメーター)、2)創エネ系機器(太陽光発電、燃料電池、ガスエンジンコージェネレーションの各システム)、3)蓄エネ系機器(家庭用蓄電システム、V2H(電気自動車等から住宅への電力供給装置))を対象としたもの(全て住宅用)。2013年度の市場規模(末端販売額ベース、工事費含めず)は、2012年度比110.6%の8,645億円と推計。また、電力小売の全面自由化が実施される2016年以降に市場は本格的に拡大し、2020年度の市場規模は2011年度比178.3%の1兆1,795億円になると予測している。

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