国内ニュース
矢野経済研究所、次世代住宅を構成する主要な設備機器の市場を調査（2017年）
発表日：2017.08.18
（株）矢野経済研究所は、次世代住宅を構成する主要な設備機器の市場を調査した（調査期間：2017年5月～7月）。同調査は、住宅のエネルギーマネジメントに関与する7品目の設備機器（制御系、創エネ系、蓄エネ系）に着目し、設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体等から得た情報などに基づいて、2020年の市場規模（末端販売額ベース）等を推計したもの。同社では、スマートハウス仕様住宅関連商品の市場投入や、ZEH（ネット･ゼロ･エネルギー･ハウス）の普及促進に係る政策に後押しされたZEH関連商品の登場などによる需要の高まりはあるものの、太陽光発電システムの訴求力低下などのマイナス要因が働き、「2016年度は厳しい市況になった（2015年度比87.7%、7,191億4,000万円）」と見ている。また、こうした市場規模の減少傾向が続き、2020年度の市場規模は2016年度比70.6%の5,074億2,000万円になると予測しており、市場拡大の鍵を握るのは「HEMSを活用した住宅の健康・福祉サービス等の展開」であると推察している。
