矢野経済研究所、次世代住宅を構成する主要な設備機器の市場を調査(2017年)

発表日:2017.08.18

(株)矢野経済研究所は、次世代住宅を構成する主要な設備機器の市場を調査した(調査期間:2017年5月~7月)。同調査は、住宅のエネルギーマネジメントに関与する7品目の設備機器(制御系、創エネ系、蓄エネ系)に着目し、設備機器メーカー、ハウスメーカー、関連業界団体等から得た情報などに基づいて、2020年の市場規模(末端販売額ベース)等を推計したもの。同社では、スマートハウス仕様住宅関連商品の市場投入や、ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の普及促進に係る政策に後押しされたZEH関連商品の登場などによる需要の高まりはあるものの、太陽光発電システムの訴求力低下などのマイナス要因が働き、「2016年度は厳しい市況になった(2015年度比87.7%、7,191億4,000万円)」と見ている。また、こうした市場規模の減少傾向が続き、2020年度の市場規模は2016年度比70.6%の5,074億2,000万円になると予測しており、市場拡大の鍵を握るのは「HEMSを活用した住宅の健康・福祉サービス等の展開」であると推察している。

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