国立環境研究所、韓国の慶北大学校、英国のブリストル大学、英国気象庁ハドレーセンター、スイス連邦材料試験研究所、中国の浙江（せっこう）大学などからなる国際研究チームは、オゾン層破壊物質「トリクロロフルオロメタン（CFC-11）」の全球的な排出量の増加要因が解消されたと発表した。オゾン層保護のためのモントリオール議定書（1989年発効）に基づく世界各国の取組により、大気中のCFC-11濃度は1990年代後半から減少傾向にあった。しかし、減少のスピードは2010年代に入り「鈍化」し始め、同研究チームは、こうした「鈍化」の原因が全球的なCFC-11放出量の増加に起因するものあり、2013年前後の数年間、中国東部からの放出量増加が主因であることを突き止めていた（Rigby, M. et al., 2019）。今回、東アジアのCFC-11観測ポイントであるGosanステーション（韓国・済州島）および波照間ステーション（沖縄県）のデータに基づき、大気輸送モデルによって放出量の地域分布等を解析したところ、同地域からの放出量が2018年以降減少し、全球的な減少傾向が1990年代レベルに戻っていることが明らかになった。
