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（独）農業・食品産業技術総合研究機構、電磁探査法により海水浸水農地の塩分濃度把握を迅速化
発表日：2012.07.20
（独）農業・食品産業技術総合研究機構東北農業研究センターは、東日本大震災により海水が浸水した農地において、塩害の指標となる土壌電気伝導度を迅速に測定するために、電磁探査法が活用できることを明らかにした。この方法により、土壌を採取することなく、海水が浸水した農地における見かけの土壌電気伝導度（ECa）の相対的な高低差を把握することができる。また、測定と同時にGPS による位置情報を記録することによって、地図上で土壌塩分の分布を確認することができ、広範囲における土壌電気伝導度の概況を把握するなど、詳細調査の事前調査等に活用できるという。電磁探査法は、スマトラ沖地震の際に、土壌電気伝導度を簡易かつ迅速に把握する方法として用いられた方法。今回、電磁探査装置（GEM-2）を地上1mの高さに持ち、圃場内を歩行しながら行う実験を行った結果、土壌塩分量に応じてECaが高くなり、土壌ECセンサ（直接土壌にセンサ部を挿入する測定機器）による測定値と同様の傾向を示したことから、その有効性が確かめられた。今後、海水浸水農地での除塩作業や除塩後の経過等のモニタリング等に、この手法を活用することが期待されるという。
