アメリカ環境保護庁（EPA）は、政策や計画の決定が生態系に及ぼす影響の可視化・分析が可能な対話型のウェブツールEnviroAtlasを公開した。このツールは、EPAや同国の地質調査所、森林局、NPO、大学等の協力で開発された、300を超える様々なデータを重ねることができ、生態系とそのサービス（大気や水の浄化、レクリエーションの機会、ハリケーンや洪水からの保護等）の情報をはじめ、生物の生息地や人間の衣食住に必要な資源に関する地図を提供する。地域社会では、輸送・宅地・商業開発と湿地・緑地・森林等の維持とのバランスなど、難しい決断に迫られる場合が多い。このツールは、自然、健康、経済の関連性を分析するためのデータや地図、情報、ツールを提供することで、地域の政策・計画の決断によって生じる得失の検討に役立つという。ユーザーは、各地域の大気・水・景観の状況や人口密度等を示す地図や画像をカスタマイズし、土地被覆パターンの調査や生態系サービスによる汚染低減の把握、選択した地域のデータ比較等が可能である。