アメリカエネルギー省（DOE）は、オバマ政権のエネルギー政策の一環として、次世代自動車のための強化・軽量化材料の開発を推進する7つの新プロジェクト支援を発表した。同政権が打ち出した、乗用車と小型トラックの燃費基準引き上げ（2011～2025年）により、消費者のガソリン節減効果は1兆7000億ドル相当になるという。車体を1割軽量化すると燃費が6～8%向上するとされ、新基準達成に向け、各プロジェクトは従来の鋳鉄や鋼鉄に替わる軽量化材料（高強度鋼、マグネシウム、アルミニウム、炭素繊維複合材料等）の開発を目指す。今回DOEは、１）コンピューターモデル設計ツールにより、車体やシャシに用いる炭素繊維複合材料や第3世代高強度鋼を開発する3プロジェクト、２）高効率エンジンのための強化・軽量合金を開発する4プロジェクトに、総額800万ドル（2012年）の投資を行う。DOEは、強化・軽量化素材の開発は、エンジンの燃費改善、電気自動車のコスト削減を可能にし、自動車市場におけるアメリカの競争力維持につながるとしている。