東京ガス（株）、大阪ガス（株）、東邦ガス（株）、西部ガス（株）、新日本石油（株）、アストモスエネルギー（株）の6社は、2009年度から家庭用燃料電池の販売を世界に先駆けて順次開始すると発表し、普及に向けた共同宣言を行った。同製品は、自宅で発電し、その際に発生する熱をお湯として利用することで、一次エネルギー利用効率を70～80%に向上。大規模実証事業における実使用環境下においても高い省エネルギー、省CO2効果が確認されており、経済産業省の「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」における重点技術の一つにも選ばれている。6社は今後、低炭素社会を実現する柱として同製品を普及させ、日本が環境立国として世界をリードする存在となることを目指しており、国の見通しである2030年における累計250万台の普及に向け取り組みを進めていくという。