今治造船(株)など６社は、船用アンモニア燃料の供給などを視野に入れたプロジェクトを開始する。国際海事機関(IMO)が2018年に掲げたGHG排出削減目標の達成に向けて、海運ではゼロ・エミッション船の早期開発が求められている。今回のプロジェクトは、代替燃料として有望視されているアンモニアを主燃料とする「アンモニア焚機関」を搭載した船舶設計に必要なデータを保有しているドイツのMAN Energy Solutions(以下「MAN社」)と、日本企業5社の合意に基づいて推進される。(株)三井E&SマシナリーはMAN社と協力してアンモニア焚機関の開発を進め、今治造船(株)は主機関と貯蔵・燃料供給等システムを搭載する船舶を開発する。(一財)日本海事協会は開発する船舶の安全性評価を、伊藤忠エネクス(株)が燃料の配給ネットワーク整備を担うこととなっており、伊藤忠商事(株)が国内外の関連事業者や荷主・船会社などとのパートナーシップ組成を主導し、新造船の保有運行や船用アンモニア燃料の供給設備を含めた統合型プロジェクト具体化の推進役として参画している。