中部電力（株）は、（株）東海テクノリサーチおよび（株）トーエネックと共同で、機械や金属の加工工場の溶解炉やボイラ等の省エネに貢献する「熱設備監視システム」を開発した。溶解炉やボイラ等の熱設備は、十分な省エネ対策が電気設備に比べて遅れており、一定量以上の電気や熱を消費する事業場は、「エネルギーの使用の合理化に関する法律」により毎年1%のエネルギー使用量削減が努力義務となっている。今回のシステムは、熱設備における燃料流量や空気流量、炉内温度等を測定し、そのデータをPHS等で監視センターに送信して省エネ分析を行い、機器調整のタイミング等を顧客に電子メールで報告することで、顧客が燃料や空気の流量を最適に調整できるというもの。これにより、工場のエネルギーコストおよびCO2排出量を現状より2～5%程度削減できるという。このシステムのサービスは、平成20年7月から、ミツワ電機（株）より提供開始の予定。