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農研機構など、地球温暖化による主要穀物の品目別・収量低下割合（被害年額）を推計
発表日：2018.12.11
（国研）農業・食品産業技術総合研究機構（農研機構）は、国立環境研究所および気象庁気象研究所と共同で、地球温暖化が過去30年間（1981-2010年）の主要穀物の平均収量に与えた影響を、世界全体について評価した。地球温暖化は熱帯・低緯度地域に位置する開発途上国の穀物生産に対し、収量増加の停滞などの悪影響をおよぼすと考えられている。一方、こうした影響を回避するために「適応策」の開発・普及が急務となっているが、開発途上国に資金を供与するための「科学的な根拠」が不十分であった。今回、農研機構等は、温暖化影響の検出・評価専用「気候データベース」による100通りの計算結果などを用いて、温暖化による穀物生産被害の定量的な評価を行った。その結果、品目別・収量低下割合（被害年額）は、1)トウモロコシ：4.1%（223億ドル）、2)コムギ：1.8%（136億ドル）、3)ダイズ：4.5%（65億ドル）と推計され、4)適応策の重要性が示唆された（被害年額合計：424億ドル）。なお、コメについては有意な温暖化の影響が認められなかったという。
