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（独）産業技術総合研究所など、東北地方太平洋沖地震による海底の破壊と土砂の堆積を確認
発表日：2011.10.20
（独）産業技術総合研究所、東京大学大気海洋研究所（東大大気海洋研）及び横浜国立大学は、東北地方太平洋沖地震による海底の破壊と土砂の堆積を確認したと発表した。同研究所らは、東大大気海洋研が平成23年東北地方太平洋沖地震後に公募した震災対応緊急航海の課題「東日本大震災による深海底生生物相への影響評価」および「地震動にともなう海底懸濁層の発生と堆積についての研究」に対応して、7月29日～8月5日に学術研究船「淡青丸」（610トン、（独）海洋研究開発機構所有）による海底調査を実施。その結果、仙台沖～大槌沖の海底堆積物表層に同地震により堆積したと考えられるタービダイト（混濁流から堆積した堆積物）を認めると共に、仙台沖において地震動で変形した堆積物を発見した。この変形した堆積物がタービダイトの直下にあることから、海底が破壊された後にタービダイトが形成されたと考えられている。これらの結果は、今回の地震による海底の擾乱（破壊、変形や崩壊）が震源域の広域で起こったことや海底の震動が極めて大きかったことを示すほか、海底堆積物を用いて地震発生履歴を検討する上で非常に重要だという。
