国際エネルギー機関（IEA）は「技術ロードマップ」シリーズの最新報告書「エネルギー効率の高い建物：冷暖房設備」を発表し、エネルギー効率がよくCO2排出を抑える冷暖房技術の活用と、それを促進する強力な政策によって、建物の大幅な省エネが可能との見解を示した。現在、最終エネルギー消費量の3分の1は、住宅や商業施設などの建物が占めているが、太陽熱、ヒートポンプ、熱エネルギーの貯蔵、熱電併給などの冷暖房技術によって劇的な削減が可能であり、2050年までに7億1000万トン（石油換算）のエネルギーと、最大で2ギガトンのCO2排出を削減できるという。これらの技術はすでに実用化されており、冷暖房設備は通常7～30年で交換時期がくるため、早期の実現が可能としている。報告書では、建物の冷暖房市場の転換という意欲的な目標に向け、2050年までのこれらの技術の展開と政策措置の行程を示している。また、各国に対し、既存の建物の冷暖房の改修や新築の建物の冷暖房設備に関する政策を最優先するよう求めている。