（株）大林組と東京大学生産技術研究所は、間伐材小径木を活用したシステム工法による木造仮設建築を共同開発したと発表した。国内森林育成の観点から、2010年に公共建築物木材利用促進法が施行され、公共建築物における国産木材や間伐材の利用が求められている。しかし、間伐材は、小径木の発生量が多いものの、材料強度のばらつき等から、木質バイオマス利用や、木杭など土木の仮設用材に限定されていた。今回、間伐材小径木の利用および用途を拡大するため、システム工法による木造仮設建築を開発。木材を傷つけずに組み立て・解体可能な金物と、多柱空間によるシステム工法化で、間伐材小径木の構造材利用を実現した。また、同工法を活用すると同時に、太陽光発電、消費電力の見える化、断熱性能強化、オールLED照明、昼光利用などのさまざまな環境配慮技術を取り入れた仮設工事事務所「ECOサイトハウス」を建設し、実証実験を開始した。同実験では、同工法の施工性の評価、環境効果の測定、使用者アンケートによる快適性の評価、解体後に再利用可能な部材率の調査を行うという。