（株）矢野経済研究所は、ZEB（ゼロ・エネルギー・ビル）市場に関する調査結果2014を発表した（調査期間：2014年4月～6月）。経済産業省、国土交通省、環境省では、住宅･建築物における省エネ･省CO2対策の取組として、2020年度に新築公共建築物等でZEBを実現し、2030年度に新築建築物の平均でZEBとする目標を掲げている。そのために、2011年度からは国の補助金制度も創設され、現状では国内の建築業界の各社は目標に向けて、ZEB化の技術開発、実証試験、モデルビルの建築等を進めてきている。調査の結果、国内ZEB市場は2015年度に立ち上がり、竣工ベースの市場規模は2015年度の179億円から、目標とする2030年度には7,059億円に拡大すると予測。また、高効率で調光制御が可能なLED照明システムや、タスク&アンビエント方式照明･空調システム、潜熱･顕熱分離空調システム等の採用が進んで、大幅な省エネが図られることから、2030年度の市場規模予測のうち、建築設備は2,643億円（37.4%）を占めると予測している。