（独）新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は、同機構の産業技術研究助成事業の一環として、武蔵工業大学環境情報学部の准教授伊坪徳宏氏が、電気電子機器を対象にした環境対策を最も費用対効果の高いものから選択できる評価手法とデータベースを開発したと発表した。これは、最近EUが強化している環境対策（RoHS、REACH等）に対し、これまで国内で使われてきた環境評価用ツール（LCAやLCC）が十分に対応できなくなりつつあるという課題に対応したもの。今回開発されたLCCBA（ライフサイクル費用対便益分析）は、電気電子機器より排出される化学物質（重金属を含む）の量とその環境影響を総合的に評価できるほか、省エネ、省資源、温暖化、廃棄物対策などの多岐にわたる環境対策の中から、費用対効果の点で最適な環境対策を選択できる。さらに今回は、評価手順等をまとめたガイドラインを作成し、使いやすさに配慮している。