（独）国立環境研究所は、日本人のライフスタイルに関する世論調査の結果を公表した。同調査は、環境省総合研究推進費により、全国3,000名の成人男女を対象に、平成26年10月に実施されたもので、有効回答数は1,548名（51.6%）。調査の結果、1）マスメディアに登場するジャーナリストなどが大学や研究機関の研究者よりも情報源として信頼されていること、2）最近の気候について9割の回答者が「変わってきている」と感じていること、3）環境悪化もしくは東日本大震災の将来世代への影響について、いずれも9割以上の回答者が「影響がある」と考えていること、4）15%程度の回答者がいつも「農産物を購入する際に、放射能汚染がありそうな産地を避ける」ようにしていること、等がわかったという。