国立環境研究所は、湖や川の放射性セシウム(137Cs)が魚に移行しやすくなる要因を評価し、淡水魚の137Cs濃度を高い精度で予測できる見通しが立ったと発表した。福島第一原発の事故以降、福島県では農林水産物のモニタリングが行われており、基準値(一般食品：100 Bq/kg)を超える一部地域の淡水魚等は出荷・採捕が制限されている。同研究所は、淡水魚の137Cs濃度の検査値が魚種によって異なり、地域や個体間にばらつきが見られることが、出荷制限解除の判断を遅らせている原因ととらえ、福島県で行われている環境省の水生生物モニタリングのデータを用いて、魚の特性やさまざまな環境要因が淡水魚の137Cs移行係数(魚の137Cs濃度÷水の137Cs濃度)に与える影響を評価した。その結果、湖では魚の「食性」が、川では食性よりも「水質」が137Csの蓄積に大きく関係していることが見出され、生息環境によって137Cs移行係数を決める要因が異なっていることが明らかになった。湖と川に分けてモデルを準備することで、移行係数のばらつきを抑え、予測の高精度化が期待できるという。