サッポロホールディングス（株）は、気候変動「適応策」として大麦・ホップの新品種開発を進め、2035年までに国内での実用化を目指すと発表した。同社は2019年5月に「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に賛同を表明し、同年12月に策定した環境ビジョンにおいて徹底した脱炭素の取組（緩和策）を位置づけている。今回、原料農産物に関するリスク分析などにより、産地における中長期的な減収が想定されたことから、大麦・ホップに係る「適応策」をTCFD提言に基づく対応に加えることが不可欠と判断した。同社は1876年創業時からビール主原料の継続的な育種に取り組んでおり、協働契約栽培や原料研究の成果を積み上げてきた。そうした実績を活用・考慮しつつ、自社の原料開発研究所（群馬県太田市、北海道上富良野町）を拠点に国内外の大学や研究機関、サプライヤーと連携しながら、歴史あるビール事業者ならではの適応策実現を図るという。