（株）矢野経済研究所は、国内のウィンドウフィルム（自動車、および建築用途における省エネ用、飛散防止用など）市場に関する調査を実施し、その結果を「2011年版ウィンドウフィルム市場の展望と戦略」にまとめた。同報告書によると、2011年の同市場は3月に発生した東日本大震災と、相次ぐ原発停止による全国規模での電力不足の影響により、建築用ウィンドウフィルムの需要が急拡大を見せ、国内における2011年の市場規模は、メーカー出荷面積ベースで1,670万m2となる見込みという。また、節電意識の高まりにより、通年で省エネ効果が得られる低熱貫流の断熱フィルムの需要は、2009年には30万m2程度であったが、2010年は45万m2（前年比150%）となり、2011年には67万m2（同148.9%）が見込まれるなど、順調に拡大しているという。なお、既存の断熱フィルムは光を透過しにくいものが多く、室内照明が必要になり節電効果が発揮されにくいことから、今後は、断熱性と透明性を兼ね備えた透明断熱フィルムの開発が求められるという。