富士通（株）は、地中熱を採熱するシステムを長野工場に導入し、2012年1月上旬より運用を開始すると発表した。富士通グループは、第6期富士通グループ環境行動計画において、再生可能エネルギーの利用拡大を推進し、これまでも、館林データセンターや川崎工場などで太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入している。今回、省エネルギー化やCO2排出量の削減、また運用ノウハウの取得を目指し、同社の施設・管理業務を担う富士通ファシリティーズ（株）と共同で、同社の長野工場に、安定性、コスト性に優れた地中熱採熱システムを導入する。同システムは、工場敷地内の地中に採熱管を埋め込み、得た地中熱を熱源として、24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備への供給に活用する。同システムの導入により、従来のガスボイラーシステムによる温水製造と比較し、燃料使用量を原油換算で年間約47kL、CO2排出量を年間約120t削減することが可能だという。同社では、今後、同システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、同グループ拠点への導入を検討し、推進していくとしている。