（株）矢野経済研究所は、スマートハウス関連主要設備機器市場を調査し、その結果を「住宅のスマートハウス化に伴う主要関連設備機器市場の将来展望」にまとめた。同調査は、1)制御系機器（HEMS、スマートメーター）、2) 創エネ系機器（太陽光発電、燃料電池、ガスエンジンコージェネレーション、小型風力発電の各システム）、3)蓄エネ系機器（家庭用蓄電システム、V2H（電気自動車等から住宅への電力供給））を対象としたもの（全て住宅用）。同報告書によると、これらの機器の2011年度の市場規模（末端販売額ベース、工事費含めず）は、2010年度比117.2%の6,343億円と見込まれる。また、今後もエネルギー利用の効率化に対するニーズは高まると予想され、市場規模は2020年度には2010年度比236.7%に拡大すると予測している。さらに、2012年より導入助成金の交付が開始されるHEMSと蓄電システムについて、2020年度の市場規模（末端販売額ベース、工事費含めず）は、HEMSが2010年度比74倍の260億円、蓄電システムが2010年度比563倍の450億円と飛躍的に拡大するものと予測している。