（株）矢野経済研究所は、スマートハウス・ZEH（ネット･ゼロ･エネルギー･ハウス）関連主要設備機器市場に関する調査結果2014を発表した（調査期間：2014年2月～6月）。電力需給逼迫に対する懸念の高まりを背景に、エネルギーの効率的な利用を実現する「スマートハウス」、年間の一次エネルギー消費量を正味（ネット）でゼロにする「ZEH」に高い注目が集まっている。今回の調査は、1）制御系機器（HEMS、スマートメーター）、2）創エネ系機器（太陽光発電、燃料電池、ガスエンジンコージェネレーションの各システム）、3）蓄エネ系機器（家庭用蓄電システム、V2H（電気自動車等から住宅への電力供給装置））を対象としたもの（全て住宅用）。2013年度の市場規模（末端販売額ベース、工事費含めず）は、2012年度比110.6%の8,645億円と推計。また、電力小売の全面自由化が実施される2016年以降に市場は本格的に拡大し、2020年度の市場規模は2011年度比178.3%の1兆1,795億円になると予測している。