成層圏に人工的に硫黄粒子を浮遊させて日光を遮り、地球温暖化を遅らせるという地球工学的なアイデアについて、ソーラー発電所の発電量を5分の１減少させるおそれがあるという研究成果が「Environmental Science and Technology」誌に掲載された。1991年のピナトゥボ火山噴火後に硫黄粒子が成層圏を漂い、約2年間も気温を下げたことがある。今回、アメリカ海洋大気庁（NOAA）地球システム研究所のマーフィ氏は、粒子が日光の量と性質を変えることを発見。平均すると、日光中の直射光を粒子が1ワット反射する度に、直射光3ワットが散乱光に転換されてしまうが、大規模なソーラー発電所は直射光のみを利用し、散乱光では発電できない。NOAAの観測データを利用して計算を確認したところ、1991年の噴火以降、太陽光の減少量は3%以下だったが、カリフォルニア州のソーラー発電所の発電量は最大20%減少していた。ソーラー発電は直射日光だけを利用するため、粒子が成層圏に増えれば大きな問題になるという。
