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産業医科大学と国環研、エコチル調査・中心仮説の解明に迫る研究成果を公表
発表日：2018.07.04
産業医科大学と国立環境研究所（NIES）は、大規模コホート調査「子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）」全体の大きな仮設（中心仮説）に係る研究成果を公表した。産業医科大学（福岡県北九州市）には、環境省とNIES（コアセンター）が全国15箇所の大学と協働で行っているエコチル調査の「福岡ユニットセンター」が設置されている。今回、同ユニットセンターが中心となり、約2万人の妊婦の血中金属濃度と出産の状況（早期早産、後期早産、正期産）との関係を分析したところ、「カドミウム曝露」が「早期早産（22～33週）」に影響をおよぼしていることが示唆された。カドミウム曝露源（たばこ等）の特定や、10万人規模のデータによる金属の曝露に係る再解析などの残された課題に取り組むとともに、中心仮説（胎児期から小児期にかけての化学物質曝露をはじめとする環境因子が妊娠等に影響を与えている）に係る総合的な調査検討を続けていくという。
