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 茨城大、通常の営農作業による放射性セシウム移行抑制効果を実証

発表日:2019.12.20


  茨城大学は、耕うんなどの通常の営農作業が、放射性セシウムの作物移行抑制策として有効であることを実証した。福島第一原子力発電所事故によって拡散した、放射性物質の作物移行については、降下時点の汚染量の影響が指摘されているが、土壌中のセシウム137(半減期:30.1年)の長期的な動態は未解明であった。今回、同大学が7年間にわたって実施した長期モニタリング(調査場所:長期ダイズ輪作圃場)の測定結果を用いて、耕うん方法ごと(プラウ耕、ロータリー耕、不耕起)、作付体系ごとに、放射性セシウム濃度などを分析した結果、耕うんなどの営農作業を行うことで、土壌中のセシウム137のダイズへの移行が抑制されている実態が明らかになった。2017年にはダイズ子実のセシウム137含有率が65%減少しており(2011年比)、とりわけプラウ耕やロータリー耕の効果が高いことが確認された。カリウム施肥や粘土鉱物による土壌改良に加え、通常の営農作業を行うことが、農作物の安全性をより確かなものとするという科学的根拠になるという。

情報源 茨城大学 NEWS
機関 茨城大学
分野 健康・化学物質
水・土壌環境
環境総合
キーワード 茨城大学 | ダイズ | 放射性物質 | 福島第一原子力発電所 | 放射性セシウム | セシウム137 | 営農作業 | プラウ耕 | ロータリー耕 | 不耕起
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