国際エネルギー機関（IEA）は、OECD加盟国における2017年の主要な電力動向について、月次データを2016年と比較するかたちで分析した結果を公表した。これによると、OECD加盟国の総発電量は0.8%増加し、特に地熱、太陽光、風力などの非燃焼型の再生可能エネルギー（再エネ）による発電量が、過去10年間で最大の伸びとなる16.7%増の1030.3テラワット時（TWh）を記録した。これを牽引したのは太陽光発電と風力発電であり、ともに増加量は統計を取り始めてからの最高値を更新している。一方、水力発電量は0.5%の微増、可燃燃料（化石燃料や廃棄物、可燃再エネ等）と原子力による発電量はそれぞれ1%、0.8%の減少であった。総発電量に占める比率は、可燃燃料が最大であることに変わりはないが（58.7%）、非燃焼型再エネの比率は、2016年の22.4%から2017年には23.7%に拡大している。また、地域別にみても、原子力発電量の減少及び、非燃焼型再エネによる発電量の増加は共通の傾向だという。