世界気象機関（WMO）は反応性ガス報告書（2018年版）を公表し、規制と汚染対策によって地表オゾン濃度が横ばいか減少に転じた地域がある一方、濃度の上昇が続く地域もあるという現状を報告した。対策の効果が出ているのは欧州と北米であり、20世紀を通じて増加の一途をたどっていた地表オゾン濃度が、2000年以降、横ばいか減少を示している。反対に東アジアにおいては観測所も少なく、オゾン濃度は依然として上昇傾向にあり、北米西海岸の一部でも長距離大気輸送が原因で濃度の上昇が見られるという。また低下傾向の欧州でも、熱波に襲われた年には著しい高濃度オゾンが出現した例が報告されている。オゾンは一酸化炭素やメタンなどのオゾン前駆物質が太陽光による化学反応を起こして生成される。人の健康、農作物、生態系に有害な二次汚染物質であるだけでなく、温室効果ガスでもある。今後、さらに広範で体系的な地表オゾン観測網の整備、都市部におけるオゾン前駆物質の監視の強化が必要であると報告書は指摘している。