国際エネルギー機関（IEA）は、ソーラー発電が2050年には世界の発電量の20～25%を供給できるとする分析結果を発表した。これは太陽光発電（PV）と集光型太陽熱発電（CSP）のロードマップの分析によって明らかになったもので、EUが開催した地中海ソーラープラン会議で発表された。ロードマップでは、PVが2020年までに既存の系統電力と同等の価格（グリッドパリティ）を実現し、2030年には世界の電力の5%、2050年には11%以上を供給可能になるとしている。またCSPは、2020年までには電力のピーク負荷及びミドル負荷時、2025～30年までにはベース負荷時に競争力をもつようになり、2050年には世界の電力需要の11%以上を供給できるとしている。IEAの田中事務局長によれば、PVとCSPでエネルギー安全保障を強化できると同時に、2050年までには発電に伴うCO2排出量を年間約60億トン削減可能という。ただしこれを実現するには、長期的なインセンティブを設けて効果的な政策を実施することが必要であり、研究開発等に対する各国政府の長期的な資金供与も不可欠という。