イギリス自然環境研究会議（NERC）は、人の健康に対する環境リスク、安全な炭素回収・貯留、新エネルギー源の開発等の緊急の環境問題に取り組むことのできる、数学やコミュニケーション能力を備えた人材が、イギリス国内で今後10年間に不足する可能性があるとの研究結果を発表した。この研究は、環境部門で働くために、大学院生や専門職者が身につける必要のある技能を調査したもので、最も必要性の高い15の重要技能として、数学的思考力、コンピューター・モデリング等のハードな技能と、研究内容をわかりやすく表現する等のソフトな技能を挙げている。これらの技能は、新技術の開発と応用、気候変動や異常気象への対応、環境問題に関する知識の深化に不可欠だという。また、自然環境に関連する問題を扱う企業、政府、大学が必要とする224の技能も挙げており、企業ではすでにそのうちの一部の技能で人材が不足し、経済成長を阻害するおそれがあるとの報告もあるという。NERCのソープ理事長は、大学院や雇用主がこの報告を活用し、必要な技能を持つ人材の育成に役立てることに期待を表明している。