世界気象機関（WMO）と生物多様性条約（CBD）は、気候変動による白化現象等により、サンゴ礁が未曽有の危機に瀕しているとする報告書「気候、炭素、サンゴ礁」を発表した。それによると、サンゴ礁はすでにその面積の約20%が失われ、さらに25%が来世紀中に失われるおそれがあり、長期的保全に向けた国際協調行動が必要だという。熱帯のサンゴ礁は世界の海洋面積の約0.2%を占めるに過ぎないが、そこに海洋生物種の約25%が生息し、海岸線の保護や観光等による経済的価値は年間300億ドルに上る。従来、海洋気象情報を提供する機関は、主に船舶の安全な航行を助けるために、強風・高波等の警報を発してきたが、今日、気候変動が沿岸生態系に与える影響への認識が高まるにつれ、こうした海洋気象情報は、サンゴ礁への脅威を正確に評価して監視・適応戦略を策定するためにも重要性が増している。報告書では、今後の行動として、天候や気候が沿岸サンゴ礁の生態に及ぼす影響について、気象担当者が十分に理解すること、海洋学者との正式な連絡ルートを設けて、各国の気象機関の最善のデータ提供方法などを決定すること等、いくつかの提言も示している。