（独）国立環境研究所と琉球大学は、赤土等汚染によって沖縄本島のサンゴ礁の回復力が低下していることを解明したと発表した。これは、沖縄県が1995年から沖縄本島で毎年実施している海域における定点観測調査のデータを用いて、サンゴ種ごとの分布の変化を明らかにし、1998年夏季の高水温による白化現象からの回復力を調べたもの。その結果、陸域からの赤土等の流出による汚染の影響を受けている海域では、サンゴ礁の形成の中心的役割を果たすミドリイシ属のサンゴの回復力がとくに低下していることが明らかになった。サンゴ礁は高水温による白化など、気候変動の影響によって危機にあるとされているが、この研究により陸域からの赤土等流出の影響を減らすことがサンゴ礁に対する気候変動の影響を緩和する可能性が示された。沖縄県では1995年に赤土等流出防止条例を施行し、陸域での赤土等流出源対策が進みつつある。今後もサンゴ分布のモニタリングを継続することにより、気候変動と赤土等流出の複合影響の解明とともに、対策効果の検証など実証的な研究が進展することが期待されるという。